モザイク効果

1つずつでは誰のことか、何のことか分からない情報も、ほかに手に入る情報と組み合わさると、個人や守りたい中身を明かしてしまう、という考え方。
ばらばらの小さな情報も集めて組み合わせると大きな意味を持つという、情報機関の情報集めの見方(モザイク理論)が元で、米国では行政がデータを公開するときの注意にも使われてきた。
モザイクは顔をぼかす処理ではなく、小さなタイルを並べて描く絵のことで、1枚では分からない絵が、並ぶと浮かぶことに見立てている。
何が本人を指すかは組み合わせで決まるので、その情報だけを見て消すものを決めても防ぎきれない。
3つの例で見る
3つとも同じ骨組みです。1つずつは何人にも当てはまる手がかりが、重なるたびに候補を減らし、最後は1人を指します。名前が無くても、手がかりの重なりが名前の代わりになります。
会議の記録
名前を消した会議の記録でも、24人の部署なら「先週休んだ」で6人、「通院している」で2人、「営業の担当」で1人に絞れます。1つずつは何人にも当てはまる手がかりが、重なるたびに候補を減らします。説明のための例えです。
名前を消した会議の記録は、誰の話か絞れるか。名前を消した会議の記録に残った3つの手がかりが重なるにつれ、24人の候補が1人に絞られる例えの概念図。例えの概念図。人数は説明のために置いた数です。
当てっこ遊び
24人のクラスで「だれでしょう」クイズをすると、ヒント「めがね」で6人、「サッカー部」で2人、「左利き」で1人に決まります。どのヒントも、それだけでは答えになりません。身近な遊びに置きかえた例えです。
ヒント1つでは答えにならないクイズ。だれでしょうクイズの3つのヒントが重なるにつれ、24人のクラスから答えが1人に決まる例えの概念図。例えの概念図。人数は説明のために置いた数です。
無記名の回答
名前を書かない社員アンケートでも、24人の会社なら「経理」で6人、「入社2年目」で2人、「子育て中」で1人に絞れます。書いた人は名前を伏せたつもりでも、社内の人には誰の回答か分かります。説明のための例えです。
名前を書かないアンケートは、誰の回答か分かるか。無記名のアンケートに書き添えた3つの言葉が重なるにつれ、24人の社員から書いた人が1人に絞られる例えの概念図。例えの概念図。人数は説明のために置いた数です。
今の AI の例は、下の「この概念・法則でニュースを読む」の記事で読めます。
この概念・法則でニュースを読む
Computerworld報道、名前を顧客番号に替えても匿名にならない。組み合わせで本人に戻る
なぜ?患者の名前は無い治療記録の表なのに、なぜ顧客番号から誰のものか突き止められ、同僚の名前を消した会議の記録でも本人と分かってしまうのか
この記事からわかることAIに資料を渡す前に、名前を消した文をその人を知る同僚の目で読み、誰の話か分かるなら消すのをやめて作り話のデータで問いを組み立て直し、本物の中身が無いと相談できないなら会社が認めたアカウントで扱えるかを確かめ、分からなければAIを使わずに進める
どんなときに当てはまるか
渡す情報に、それだけでは個人や中身を指さない手がかり(番号・日付・休みや病気の話・担当・ファイルの場所など)が残っていて、受け取る側かその先の誰かが、照らし合わせられるほかの情報(台帳・名簿・社内の事情・公開の情報)を持っているときに起きる。
見分ける手がかり
「名前は消したから大丈夫」と判断して資料を渡している。名前を消した文を、その人を知る人が読むと誰の話か分かる。番号に置き換えただけで、番号と名前の対応表が社内にある。
使うときに気をつけたいこと
どんな情報も組み合わせれば危ないとして、何も渡さない理由に使うこと。照らし合わせられる情報を誰が持っているかまで見て判断する。法律上の個人情報に当たるかどうかは、この考え方だけでは決まらない。
関連する概念・法則
フェイルセーフ・デフォルト に弱められる
モザイク効果は、1つずつでは誰も指さない情報が、ほかの情報と組み合わさると本人や守りたい中身を明かすことで、何が手がかりになるかは組み合わせで決まるため、消すものの一覧に前もって全部は書けない。フェイルセーフ・デフォルトは、通すかどうかを除外ではなく許可で決め、決めていないものは通さない状態から始めるので、作り話のデータで問題を組み立て直すように渡すものを先に決めれば、一覧に載らなかった手がかりも渡らず、組み合わせる材料が減ってモザイク効果の害が弱まる。照らし合わせる情報を相手が持っていること自体は変えない
この概念・法則の出典と記録
- 最初に観測した日
- 2026-11-17
- 出典
- David E. Pozen「The Mosaic Theory, National Security, and the Freedom of Information Act」(The Yale Law Journal、第115巻第3号、2005年)/米国行政管理予算局(OMB)「Open Data Policy-Managing Information as an Asset」(M-13-13、2013年)