あなたが昨日見た戦争の映像は本物だったか ――「本物かどうかわからない」映像は、もう情報ではない

Xが「開示」を求めても解決しない理由

Xの新ルールは「AI生成映像にはラベルを付けよ」という開示義務だ。違反すれば収益化を停止する。Xのプロダクト責任者Nikita Bierは「戦時において、人々が地上の真正な情報にアクセスすることは極めて重要だ」と述べた。正しい認識であり、必要な措置だ。

だが、このルールには構造的な限界がある。Nieman Labが指摘したように、このポリシーはAI生成映像だけを対象とし、2015年の中国の爆発事故映像をイラン空爆と偽るような「非AI系の偽情報」には何の制約もかけない。さらに皮肉なことに、X自身が提供するAIツール「Grok」が、明らかにAI生成された映像を「本物の民間人映像」と判定した事例が報じられている。判別を求めるプラットフォーム自身が判別できていない。

「映像＝事実の証拠」という前提はすでに崩壊した

この問題の本質は、Xのポリシーの良し悪しにはない。もっと根の深い変化が起きている。

PolitiFactの検証によれば、イラン紛争の初動で拡散した映像の中には、AI生成された架空の軍事基地攻撃映像、2015年の中国・天津の化学倉庫爆発を「テルアビブだ」と偽ったもの、2024年10月のイランのミサイル攻撃映像を「最新」と称したものが含まれていた。3種類の虚偽——AI生成、年代すり替え、場所すり替え——が同時に流通していた。

ここで起きているのは、「映像を見れば何が起きているか分かる」という情報受信の基本前提の崩壊だ。かつて映像は「動かぬ証拠」だった。テレビニュースが戦場の映像を流せば、それは事実の記録だった。SNS時代にその信頼は揺らいだが、それでも「映像は加工が難しい」という技術的前提がかろうじて残っていた。AIがその前提も取り払った。

「疑い」が情報をエンタメに変える瞬間

構造が変わったのは、発信側だけではない。受信側にも変化が起きている。

SNSで流れてくる戦争の映像を、多くの人はもう額面通りに受け取っていない。「これはAIかもしれない」「古い映像かもしれない」——そう疑いながら見ている。だが、疑いながら見る行為は、情報を受信しているのとは質的に異なる。事実として受け止めるのでもなく、虚偽として退けるのでもなく、「よく分からないが刺激的だから見る」という態度が生まれる。それは「ニュース」としての消費ではない。「コンテンツ」としての消費だ。

一方で、AIだと決めつけて疑いもなく退ける人もいる。あるいは逆に、疑うことすらせず鵜呑みにする人もいる。どの態度であっても、共通するのは「この映像が事実かどうかを検証する手段を、個人はほぼ持っていない」という点だ。検証はファクトチェック機関やジャーナリストの仕事であり、個人がSNSのタイムラインで行うには限界がある。だがSNS上の映像は、検証を経る前に消費される。速度が検証を追い越している。

情報リテラシーの再定義が迫られている

この問題がプラットフォームのルールで解決しない理由は明確だ。開示ルールは「発信者が正直に申告する」ことを前提にしている。だが偽情報を意図的に流す発信者が正直に申告するはずがない。Community Notesやメタデータ分析は事後的な補正であり、映像が最初に消費される瞬間——SNSのタイムラインで目に入る瞬間——には間に合わない。

AI生成コンテンツの検出技術は進歩しているが、生成技術の進化の方が速い。ディープフェイク検出の研究者自身が、最新の生成モデルに対しては「訓練されたプロでも判別は容易ではない」と認めている（TechTarget分析）。さらに、映像がSNSで再録画・再投稿されるたびにメタデータや生成の痕跡は消え、検出はより困難になる。

techtech.clubが掲げる「情報を浴びるな、問え、考えろ」は、まさにこの状況に対する態度の提案だ。だが「問え」と言うだけでは足りない段階に来ている。問うための前提——「これは検証可能な情報か、それとも検証不能なコンテンツか」——を、映像に触れる前に判断する習慣が必要になっている。情報リテラシーとは、真偽を見分ける能力のことだと思われてきた。だが、見分けられない時代に求められるのは、「見分けられないものをどう扱うか」を決める態度の方だ。

何も疑わず、流れてくるものをそのまま楽しむ——それも一つの適応ではある。だが、その楽さに慣れた先で、いつの間にか考えることをやめ、誰かが編集した現実を自分の現実だと思い込んでいる可能性は、少なくとも想像しておいた方がいい。