なぜ人は信頼していないAIを使い続けるのか——米世論調査が突きつける矛盾

採用率と信頼が逆方向に動いている

キニピアック大学（Quinnipiac University）が3月30日に発表した世論調査は、AIに対するアメリカ人の態度を1,397人から聞き取ったもの。調査期間は2026年3月19日から23日。2025年4月に行われた前回調査との比較ができる。

数字を並べると、矛盾が浮かぶ。

AIを使ったことがある人は73%。1年前は67%だった。調べものに使う人は51%（前年37%）、データ分析は27%（前年17%）。画像生成は24%（前年16%）。どの用途も前年を上回っている。

では信頼はどうか。AIが出す情報を「ほぼ常に信頼する」と答えた人は3%。「ほとんどの場合信頼する」を合わせても21%。残りの76%は「たまにしか信頼しない」か「ほとんど信頼しない」と答えている。この数字は前回調査（合わせて22％）から改善していない。

使う人は増えた。信じる人は増えていない。

同調査のコンピュータサイエンス担当教授、Chetan Jaiswal氏はこう述べている。「AIの採用と信頼の間にある矛盾は際立っている。51%が調べものに使い、多くが仕事や分析にも使っている。しかしAIが出す情報をほとんどの場合信頼すると答えた人は21%しかいない。アメリカ人は明らかにAIを採用している。だが深い信頼ではなく、深いためらいとともに」。

1年で14ポイント動いた数字

雇用への影響を見ると、態度の変化がさらに鮮明になる。

「AIが仕事の機会を減らす」と答えた人は70%。1年前は56%。14ポイントの上昇。「増やす」と答えた人は7%で、前年の13%から半減している。

世代別で見ると、Gen Z（Z世代）が際立つ。81%が「仕事が減る」と回答し、全世代で最も悲観的。ベビーブーマー世代の66%、サイレント世代の57%を大きく上回る。AIに最も慣れている世代が、AIに最も悲観的。

同大学ビジネス分析・情報システムの准教授、Tamilla Triantoro氏の指摘が的確だと思う。「若いアメリカ人はAIツールへの習熟度が最も高いが、労働市場への見通しは最も暗い。AIへの習熟と楽観は、逆方向に動いている」。

もう1つ、Triantoro氏が拾った構造がある。「アメリカ人は、AIが自分の仕事を奪うことより、AIが労働市場全体を悪化させることのほうを心配している。自分が淘汰される側だとは想像しにくいが、市場が厳しくなることは予測できる——このずれは注視に値する」。全体の70%が「仕事が減る」と答える一方、現在就労中の人で「自分の仕事がなくなることを心配している」のは30%。誰かの仕事は奪われる。でも自分ではない。

行動が意識を追い越している

先日の記事で、ウォートンスクールの研究チームが「認知的降伏」を定量化した話を取り上げた。AIが間違えても79.8%がそのまま従う。しかも、誤答に従った人の自信はむしろ上がっていた。

キニピアックの調査と並べると、奇妙な風景が見える。

世論調査では76%が「AIを信頼していない」と答える。実験室では79.8%がAIの誤答にそのまま従う。態度と行動が食い違っている。

これはAI特有の現象ではないかもしれない。ファストフードを「体に悪い」と知りながら食べ続ける構造に似ている。SNSを「時間の無駄」と思いながらスクロールし続ける構造にも。人間は「信頼していない」と認識しながら、便利さの前で行動を変えないことがある。

ただ、AIの場合はファストフードと違う点がある。ファストフードで失うのは健康。AIで失うものは判断力かもしれない。おべっかAIの記事で取り上げたスタンフォードの研究では、おべっかAIに相談した人の修復意欲が最大28%低下し、「自分が正しい」という確信が最大62%上昇していた。判断の質が下がっていることに本人が気づけないのは、ファストフードの体重増加より厄介だと考えている。

この調査で個人的に一番引っかかった数字は、AIの軍事利用に関する世代間の差。「AIによる軍事目標の選定」に対して、Gen Zの69%が反対。ベビーブーマー世代では反対は40%。「AIによる軍事監視」でもGen Zの58%が反対し、ベビーブーマーの36%を大きく上回る。AIに最も慣れた世代が、AIに最も権限を渡したがらない。

AIに上司を任せるか

調査には「AIが直属の上司として、タスクの割り振りやスケジュール管理を行う仕事に就く意思があるか」という問いがあった。

受け入れると答えた人は15%。80%が拒否。

プロダクト設計の視点で見ると、この15%と80%の間にグラデーションがあるはず。AIに調べものを任せる（51%がやっている）のと、AIに指示を仰ぐのは、委ねる深さが違う。調べものは「ツールとして使う」。上司は「判断を委ねる」。その境界線を、多くの人はまだ言語化できていないのだと思う。

面白いのは、ホワイトカラーよりブルーカラーのほうがAI上司をわずかに受け入れている点（16% vs 11%）。年収20万ドル（約3,000万円）以上の層は職場でAIを62%が使用しているのに対し、年収5万ドル（約750万円）未満では11%。AIに最も接している層が、AIに上司を任せることに最も抵抗している。ここにも、習熟と信頼の逆転がある。

医療スキャンの読影でも同じ構造が見える。「AIのほうが正確だと証明されても、人間の医師に見てほしい」と81%が答えた。AIだけに任せたいのは3%。コンピュータサイエンスの准教授Brian O'Neill氏は「正確さが証明されてもなお人間のセカンドオピニオンを求める。この反応こそ、調査全体に通底するAIへの不信を映している」と述べている。

「信じていない」は防波堤か、それとも気休めか

この調査結果の楽観的な読み方は、「健全な懐疑」。信じすぎない。盲従しない。必要なところだけ使い、判断は自分で下す。それならリスクは管理可能だという見方。

だが、ウォートンの認知的降伏データはその楽観を揺さぶる。自己申告で「信頼していない」と言える人が、行動レベルでは79.8%従ってしまう。信頼していないという意識は、行動の歯止めとしてほとんど機能していない可能性がある。

調査全体を見て、正直、自分にはまだ判断がつかないことがある。「採用が増えて信頼が下がる」のは、テクノロジーの初期段階ではよくあるパターンなのか、それともAI特有の現象なのか。インターネットの初期にも「信頼はしていないが使う」という態度があったはずで、そこから徐々に信頼が追いついた。AIもそうなるのか。

ただ、1つだけ確かなことがある。認知的降伏の研究が示したように、AIは使い続けると判断の質を下げる構造を持っている。インターネットにはその構造はなかった——少なくとも、ここまで直接的には。「信じていない」と答えながら使い続けている1年間のあいだに、判断力がどう変化したかを測定した調査は、まだどこにもない。