使用した道具：Workday HCM
世界の人事の手続きを1つの仕組みにそろえている
2015年4月の報道の時点 · 対象：22カ国・約2,800店・約9万人
業務別のIT環境
社員の情報のやり方と事例
製品・仕組みごとに、各社の使い方を比べられます。用途、対象、利用状況と出典の時点を合わせて確認してください。
10社の公開情報利用状況は、それぞれの出典が示す時点のものです。
Workday
ファーストリテイリング
メルカリ
新しく入った社員などの従業員情報を管理している
出典の時点は不明（2026年10月7日に掲載を確認）
楽天グループ
使用した道具：Workday HCM
国内外のグループ会社でばらばらだった人事の仕組みを1つにまとめて重複入力をなくし、人事情報の入力を人事部から従業員とマネージャー自身に移した
2019年の導入事例の時点 · 対象：グループ全社・全雇用形態の従業員
SAP SuccessFactors
NTTグループ
人材情報の管理と研修の提供を、内製の仕組みから国内各社で共通の基盤に切り替え、給与計算と異動の管理は別の仕組みに残している
2026年7月の導入事例の時点 · 2020年4月から · 対象：国内のグループ各社の人事部門と社員 · 乗り換え元：内製のタレントマネジメントの仕組み
出典NTTグループが挑む＿スキル起点のタレントマネジメント（SAP Japan の HR Connect Tokyo 2026 のレポート）
SAP SuccessFactors Talent Intelligence Hub
NTTグループ
年1回だった専門分野ごとの専門性の確認を、職務ごとのスキルの単位で期中いつでも登録して見える形にした
2026年10月の会社自身の発表の時点 · 2026年7月から · 対象：国内の主要会社の正社員約16万5,000人
上司が部下ごとのスキルとレベルを1つの画面で見渡し、チームのスキルの充足をつかめるようにしている
2026年7月の導入事例の時点 · 2026年7月から · 対象：上長と組織の人事担当（グループ国内約17万人が対象）
出典NTTグループが挑む＿スキル起点のタレントマネジメント（SAP Japan の HR Connect Tokyo 2026 のレポート）
SAP SuccessFactors（人事・給与管理）
資生堂
人事と給与の管理を人事クラウドに移し、勤怠などの周りの人事システムともデータをつないで、人事データの流れをまとめた
2023年6月の報道の時点 · 2023年3月から · 対象：日本の従業員約2万4000人 · 乗り換え元：SAP HCM
SmartHR
ギオン
従業員サーベイに、業務用のパソコンを持たないドライバーにも拠点の共有端末から答えてもらい、センター長が操作を教えて未回答の人に何度も知らせ、回答率を90%にした
2026年10月の導入事例の時点 · 対象：約100の物流拠点（ドライバーを含む）
出典サーベイ回答率90％の秘訣は「開きたくなる接点」｜ドライバー中心・100拠点のギオンが語る、現場に届く人事DX（SmartHR Mag.）
Workforce Planning（SaaS型のプランニングプラットフォーム）
富士通
人事と経理で基準が違っていた人員と人件費の実績・計画・予測を1か所にまとめ、属人的なExcelの集計をやめ、全部門が同じデータで人員計画を立てられるようにした
出典の時点は不明（2026年10月10日に掲載を確認） · 対象：人事部門と経理部門
kintone
星野リゾート
社内の人事異動を管理している
出典の時点は不明（2026年10月7日に掲載を確認） · 対象：会社全体
社内版ビズリーチ by HRMOS
NTTグループ
社員が登録したスキル・経験・キャリア志向をもとに、人を求める組織の側が異動の候補を探して直接声をかける（2026年10月から）
2026年10月の会社自身の発表の時点 · 2026年10月から · 対象：グループ共通のタレントマネジメント基盤を使う66社・約10万名（異動を自分で希望し、入社3年以上などの条件あり）
自社で作った仕組み
DeNA
入社・異動・組織変更を、各システムのアカウント・権限・承認の順番へ自動で反映している
2023年5月の会社自身の発表の時点
製品名の記載なし（社内の人財検索データベースに載せたAI）
電通グループ
チームを組むときの人探しを、プロジェクトの実績やスキル・専門領域を足した社内の人財検索データベースとAIで行い、人づての探し方の一部を置き換えた
2026年5月の会社自身の発表の時点 · 対象：dentsu Japan（国内事業）
出典dentsu Japan、業務特化型AIの活用で、2025年に10.7万時間、2026年に20万時間超の業務時間を創出（電通グループのプレスリリース）